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報告書

放射線利用研究専門部会総括評価結果報告書

研究評価委員会

JAERI-Review 2005-016, 38 Pages, 2005/03

JAERI-Review-2005-016.pdf:5.92MB

研究評価委員会は、原子力二法人統合により設立される新法人での事業の開始に向け、中期計画作成の参考とするため、「日本原子力研究所における研究開発評価の基本指針」及び「研究所評価委員会及び研究評価委員会規程」に基づき、9名の外部専門家で構成される放射線利用研究専門部会を設置し、放射線利用研究に関して原研から新法人へ引き継がれると想定される事業について、総括評価を実施した。放射線利用研究専門部会は、平成16年6月から平成16年8月にかけて、当該部門の評価活動を実施した。評価は、事前に提出された評価用資料及び専門部会会合(平成16年7月29日開催)における被評価者の説明に基づき、研究評価委員会によって定められた評価項目,評価の視点,評価の基準に従って行われた。同専門部会が取りまとめた評価結果報告書は、平成16年12月1日に行われた研究評価委員会会合に提出され、審議された。審議の結果、研究評価委員会は、この評価結果を妥当と判断した。本報告書は、その評価結果である。

報告書

原研・大学プロジェクト共同研究シンポジウム報告書「核燃料サイクルにおけるバックエンド化学」と「放射線高度利用研究」; 第4期プロジェクト共同研究の成果と今後の展開, 2003年2月18日, 東京大学, 山上会館

原研・大学プロジェクト共同研究検討委員会; 原研施設利用共同研究委員会

JAERI-Conf 2003-015, 103 Pages, 2003/11

JAERI-Conf-2003-015.pdf:8.92MB

本報告は、平成15年2月18日、東大において開催された「原研・大学プロジェクト共同研究シンポジウム; 第4期プロジェクト共同研究の成果と今後の展開」をまとめたものである。バックエンド化学及び放射線高度利用の2つのプロジェクトよりなる原研・大学プロジェクト共同研究は15年度をもって終了することから、第4期プロジェクト共同研究についての成果を発表するとともに、これまでの本プロジェクト共同研究の活動をふりかえり、今後の連携の効果的な方策について意見交換を行うために開催された。バックエンド化学及び放射線高度利用の2つのプロジェクトの目的,各テーマ毎の成果,今後の研究展開が報告された。バックエンド化学の総括では、再処理と廃棄物処分の分野で原研と大学が「プロジェクト」として協力して取り組むことによって、単独では成し得ない成果を挙げたことが報告された。また、放射線高度利用の分野では、TIARAを用いた独創的な研究が進められ、人材育成を含めて多くの成果が得られたことが報告された。さらに、パネル討論では、原研・大学プロジェクト共同研究を通して得られた経験と実績を生かし、今後の新たな連携方策を探ることの重要性が強調された。

報告書

放射線利用研究専門部会評価結果報告書; 平成14年度事後評価

研究評価委員会

JAERI-Review 2003-016, 54 Pages, 2003/06

JAERI-Review-2003-016.pdf:4.83MB

研究評価委員会は、「日本原子力研究所における研究開発評価の基本指針」及び「研究所評価委員会及び研究評価委員会規程」に基づき、放射線利用研究専門部会を設置し、高崎研究所における材料開発部の平成13年度までの5年間の研究開発実績、及び、環境・資源利用研究部(現・イオンビーム生物応用研究部),放射線高度利用センターの平成13年度までの4年間の研究開発実績について、事後評価を実施した。同専門部会は、10名の外部専門家で構成された。放射線利用研究専門部会は、平成14年11月から平成15年2月にかけて、当該部門の研究評価活動を実施した。評価は、事前に提出された評価用資料及び専門部会会合(平成14年12月24日開催)における被評価者の説明に基づき、研究評価委員会によって定められた評価項目,評価の視点,評価の基準に従って行われた。同専門部会が取りまとめた評価結果報告書は、研究評価委員会に提出され平成15年3月7日に審議された。審議の結果、研究評価委員会は、この評価結果を妥当と判断した。本報告書は、その評価結果である。

論文

日本原子力研究所における研究開発のあゆみ

斎藤 伸三

電気評論, 0(2), p.57 - 63, 1994/02

平成5年には、安全性研究では地震リスク評価手法の完成、NSRRによる照射済燃料実験及び放射性廃棄物処理処分研究等の進展、原子炉廃止措置では生体遮蔽コンクリ-トの制御爆破方式による解体、核融合研究では臨界プラズマ実験装置JT-60による世界最高の核融合積125兆個・億度・秒/cm$$^{3}$$の達成、放射線利用では電子線による排煙処理で実プラントにおいて所期の性能達成等があった。これらのほか、燃料サイクル安全工学研究施設、高温工学試験研究炉、大型放射光施設等の建設の進展、原子力船「むつ」の解役に伴う燃料の取出し、Pu消滅用新型燃料の開発、多方面に及ぶロシア支援や先端基礎研究センターの発足などがトピックスとして挙げられる。

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